平成30年度補正「サービス等生産性向上IT導入支援事業」の公募が開始されました
IT導入補助金は中小企業・小規模事業者が、自社の課題やニーズに合ったITツールを導入することで、業務効率化・売上アップをめざす補助金制度です。自社が置かれた環境から強みや弱みを認識・分析し、経営課題や需要に合ったITツールを導入することで、業務効率化・売上アップといった経営力の向上・強化を図ります。また新型コロナウイルスが事業環境に与えた影響への対策及び同感染症の拡大防止に向け具体的な対策に取り組む事業者によるIT導入等を優先的に支援するため新たにC類型が創設されました。
この度のコロナウイルスの流行をきっかけに、業務の形態がテレワークへと急速に移行しています。従来の拠点間コミュニケーションはもちろん、その範囲は個人へと確実に向かっており、そうした組織の細分化に対して問題となってくるのが「社員間のデータ共有」と「お客様からの電話応対」、つまり情報通信技術(ICT)の活用です。
IT通信ではそうした労働形態の劇的な変化に即応できる環境を安価にご提供いたします。地理的に離れた場所のパソコンを専用線無しで社内LANにつなげてしまう「VPN」。電話機をインターネットにつなぐだけで内線電話にしてしまう「どこでも内線電話」。情報通信技術の活用で、時間や場所の制約を受けず柔軟に働ける理想的な業務環境を実現し、時間とコストを削減する「IT通信のテレワーク」の導入をぜひご検討ください。
クラウドPBXを使った広域内線電話を利用することで、ビジネスのスピードアップとコストダウンを実現する「どこでも内線電話」のご紹介セミナーを開催いたします。
料金定額のインターネット回線を使った拠点間の通信費削減から、広域内線網導入によって得られる様々な利便性まで、「どこでも内線電話」の魅力を詳しくお伝えいたします。
IT通信株式会社は、遠隔内線電話やテレビ会議などテレワーク関連のシステムづくりに長年取り組んできました。いま新型コロナウィルスの影響で、社員が在宅勤務などをできるようテレワーク・リモートワークの体制づくりが急務になっています。沖縄でテレワーク導入をお考えの方は、IT通信株式会社へご相談ください。
テレワークへの対応は、新型コロナウィルスが蔓延している短期間だけの対策ではありません。雇用環境が激変して「働き方改革」が叫ばれているなかで、幅広く人材を確保して業務効率を上げるために、これからの企業にとって必要なものになっています。
IT通信株式会社の「どこでも内線電話」なら、各社員のスマートフォンが内線電話に早変わり。自宅でも屋外でも出張先でも内線電話ができます。
オフィスに電話がかかってくると、各社員のスマートホンで着信音が鳴って、どの社員でも電話をとることができます。自分のスマートフォンで応対中の電話を、別の社員のスマートフォンへ転送することだって簡単です。
「クラウドPBX」を使った広域内線電話システムで、今まで考えられなかったような働き方が可能になります。
自宅などで勤務するときに困るのは、オフィスとはパソコン環境が変わってしまうことです。
「いつもの業務用アプリケーションが自宅のパソコンでは使えない」「社内の会計システムや顧客管理システムにアクセスしにくい」「ファイルを他の社員と共有できない」などの問題で、作業効率がダウンしてしまいます。
そんなときに必要なのが「VPN(バーチャル・プライベート・ネットワーク)」を使った業務システム。
オフィス内のパソコンを遠隔操作して、普段と同じように仕事ができます。光ファイバーなどの高速ネットワークさえあれば、遠隔操作でも接続がスピーディーで作業が快適です。
高度なセキュリティシステムで、情報漏えいなどの対策も万全です。
テレワークで欠かせないのがテレビ会議システム。チーム全体での合同会議や、2~3人での小まめな打ち合わせなど、顔を合わせながら会話することが意思の疎通を円滑にしてチームワークを高めます。
少人数向けのテレビ会議から、大人数でも対応できる高画質な業務システムまで、IT通信株式会社が導入サポートします。
「業務に使えるパソコンを社員が持っていない」「社員の家に高速インターネット回線がない」というお悩みにも対応します。
IT通信株式会社が、それぞれの企業のの条件に合わせてパソコンやプリンタなど関連機器の機種選定をお手伝いします。業務用アプリケーションのインストールなど各種設定もおこないます。
テレワークに必要なネットワーク環境なども ご相談ください。
那覇市・宜野湾市・石垣市・浦添市・名護市・糸満市・沖縄市・豊見城市・うるま市・宮古島市・南城市・国頭村・大宜味村・東村・今帰仁村・本部町・恩納村・宜野座村・金武町・伊江村・読谷村・嘉手納町・北谷町・北中城村・中城村・西原町・与那原町・南風原町・久米島町・渡嘉敷村・座間味村・粟国村・渡名喜村・南大東村・北大東村・伊平屋村・伊是名村・八重瀬町・多良間村・竹富町・与那国町
Joomla!(ジュームラ)は、高機能なウェブサイトを手軽に制作できるオープンソースのCMS(コンテンツ・マネージメント・システム)です。
IT通信株式会社では、日本でまだJoomla!がほとんど知られていなかった2005年ごろから、英語文献を参考にして活用し、ノウハウを蓄積してきました。まだJoomla!が「Manbo(マンボ)」という古い名称で呼ばれていた時代のことです。
やがてJoomla!はオープンソースのCMSとして人気が高まりました。同様のオープンソースCMSであるWordpress(ワードプレス)よりも世界的に高いシェアを誇っていました。2005~2015年ごろにかけて、日本でもJoomla!を使ったウェブサイトが増えていきました。
しかし最近、古いバージョンのJoomla!で困っているという利用者やホームページ制作会社からの相談が増えています。県外からのお問い合わせも増えました。
問題となっているのはJoomla!の「バージョン1.0系統」「バージョン1.5系統」「バージョン2.5系統」で制作されたウェブサイトです。
これらの利用者を悩ませている問題とは…
Joomla!はバージョン3系統が最新となっています。(2019年現在) それより古い「バージョン1.0系統」「バージョン1.5系統」「バージョン2.5系統」を、ここでは「古いJooma!」と呼ぶことにします。
古いJoomla!の開発チームは、大規模なバージョンアップのたびに、過去のバージョンと互換性のないシステムへと変更していきました。
これで問題になるのは、Joomla!を最新バージョンにするために、ウェブサイトを一から作り直す必要があるということです。
最新のバージョンでウェブサイトを構築して、デザインフォーマットづくり・メニューづくり・機能拡張の設定などの作業をやり直さなくてはなりません。古いJooma!サイトから記事部分を移行するプラグインもあるにはあるのですが、文字化けしたりカテゴリー分けがうまくいかないなど、トラブルが多いのが実情です。
その結果、手間とコストがかかるために古いバージョンのままアップデートできないウェブサイトが世界中にたくさん残ってしまう事態になりました。これはJoomla!の人気が落ちてシェアが減少する原因の一つになりました。
(※ただしJoomla!開発チームも、ユーザーからの要望に応えて、バージョン3系統以後は互換性のあるバージョンアップをしていくと表明しています)
古いJoomla!はサポート期限が切れているので、セキュリティーアップデートのプログラムを開発チームが提供しなくなっています。これは最新のハッキング攻撃に弱いということです。
ウェブサイトの不正な書き換えや情報流出の被害を防ぐために、古いJoomla!サイトの管理者は苦労を強いられています。
Googleなどの検索会社では、検索順位を決めるルールを常に新しく更新しています。それに対して古いJooma!のウェブサイトは何年も前のシステムなので、最新のSEO対策がやりにくいという問題があります。
古いJoomla!のウェブサイトは、スマートフォンが一般的になる前に制作されたものが多いので、スマートフォン対応できていないケースが目立ちます。
画像スライドショーや動画ギャラリーやSNSへの対応など、ウェブの流行に合わせた新しい機能を使えないという問題もあります。
シェア低下にともない、Joomla!について日本語で解説している書籍やウェブサイトが少なくなりました。
システムについて詳しくない方でも使えるように、日本語文献が豊富なWordpressをおすすめすることが弊社でも増えました。
IT通信株式会社は、Wordpressや最新バージョンのJoomla!への移行をサポートしています。
Wordpressや最新バージョンのJoomla!で、時代に合った機能とデザインを備えたウェブサイトを制作します。
スマートフォンやタブレットなどの画面サイズに合わせて表示を変更できるレスポンシブ・デザインに対応します。
Googleなどによる最新の検索順位決定ルールに合わせて、ウェブサイトを一新します。
古いJoomla!のウェブサイトで掲載されていた記事を、最新のHTML5に対応させます。また文章の文字化けなどはないか、カテゴリー分けのミスはないかをチェックして慎重に移行させます。
古いJoomla!のウェブサイトで使われていた画像がきちんと表示されるか、ダウンロード書類のリンク切れなどはないかについてもチェックします。